オールセヴィング

ポケモンやドラゴンボールなどアニメの感想!主に童貞と処女の恋愛向け!生活と節約に熱心な皆さま向けなど、さまざまなことが書かれている雑記ブログです!最近、イベント開催前に関する情報の記事も書いています。


スポンサーリンク

日本の領海警備がザル!?北朝鮮の木造船が侵入し放題!?


スポンサーリンク

11月23日の夜、北朝鮮籍の木造船が秋田県由利本荘市の海岸に漂着したというニュースが報道された。以来、新潟県佐渡市の海岸にも、北朝鮮の木造船籍が漂着されたというニュースも報道された。しかし、我々が気になるのは、日本の領海警備についてである。ここまで外国籍の船の存在が表沙汰になっているところを見ると、警備はザルなんじゃないかと思わざるを得ない。


“北朝鮮”漂着船、秋田の海岸から忽然と消える(17/11/25)

日本の領海警備は主に海上保安庁が担当している

海上保安庁は、他の国にある国境警備隊に相当する組織で、主な任務は日本の領海を警備することにある。深掘りすると、領海侵犯した外国籍の船を捕らえて、摘発するのが任務。

 

日本の領海警備能力は無に等しい

日本の領海は非常に広いため、すべて回れるとは限らない。その結果、領海警備がザルだということになる。これは日本のみならず、海と面する国々も同様である。とはいえ、ここまでザルな国は日本以外はないとされる。

中国による尖閣諸島領海侵犯事件を思い出してほしい。通常、他の国々は問答無用で銃撃するのに対し、海上保安庁は一度も銃撃していない。法律に束縛されているのが理由だが、ここまでしか対応できてないとなると、日本政府は尖閣諸島の対応に消極的だと、もしくは、中国が怖いのかと受け止めざるを得ない。北朝鮮の漂着船も同様だろう。

もし、銃撃戦で相手を死なせてしまった場合、相手に落ち度があるにも関わらず、日本政府は相手国に対して頭を下げるだろう。今の自民党はあり得ないと思うが、前の民主党政権だと、土下座してくるだろう。

 

民主党政権について

ふざけるなと言いたくなる民主党政権。民主党政権の政治家達の多くが、韓国と中国と北朝鮮とつながっており、一部では意図的に国家機密をだだ漏れさせたという説がある。中には、日本そのものを中国に売り渡すと考える政治家もいたとされる。

親韓派の政治家の中にも、竹島を韓国の領土と認めるだけでなく、対馬を韓国の領土と認めて売り渡すという売国的な考えを持つ者がいる。

民進党と希望の党(一部)と立憲民主党は、元を辿れば、全員が民主党出身である。これらは、まともじゃないと思わざるを得ないだろう。

 

攻撃はできないの?

ロシアやアメリカなど、ほかの国々は無警告射撃が可能なのに対し、日本はそれができない。相手からの先制攻撃を受けないと攻撃できないし、拿捕することも不可能。そもそも、海上保安庁の武装では、ミサイルや魚雷などを積まないかぎり、対応に限りがある。軍艦ともなれば、海上自衛隊が対応せざるを得ない。

 

北朝鮮の漂着船が消えた

まずはこちら。

 北朝鮮から漂着したとみられる木造船が、一夜明けて消えていました。

 木造船は23日の夜に秋田県由利本荘市の海岸に漂着し、乗っていた男性8人が保護されました。北朝鮮の船とみられ、警察が船体を調べる予定でしたが、25日朝になって船が見えなくなりました。周辺の海は波が高く、船を係留していなかったということです。警察は船が沖に流されたか、沈んだ可能性があるとみて付近を捜索しています。保護された男性らは「イカ釣り漁にやってきた」と話していて、全員が北朝鮮への帰国を望んでいるということです。

引用:“北朝鮮”漂着船、秋田の海岸から忽然と消える(テレビ朝日系(ANN)) - Yahoo!ニュース

北朝鮮の漂着船が突如として姿を消した。あれだけの船なので、一人じゃ不可能。組織的な犯行と受け止められる。

 

秋田県だけではない


北朝鮮船が青森、山形に漂着か

北朝鮮籍の木造船が漂着したのは、秋田県だけではない。新潟県、青森県、山形県など、全国展開している。ここまで領海侵犯を許しているとなると、日本の領海警備がザルなのかと思わざるを得ない。他の国々ではあり得ないことだ。

 

北朝鮮のスパイだという説がある

秋田県に漂着した船の中に8人の北朝鮮人が発見されたが、健康に問題はないとされる。しかし、違和感がたくさんある。

まずひとつが木造船であること。北朝鮮から日本までかなりの距離があるうえ、荒波の中で日本にたどり着くのは不可能。本当に亡命してきたのなら、日本にたどり着く前に命を落としているだろう。

もうひとつが健康状態。約1ヶ月間に渡って日本にやってきたというが、この状態で健康を維持するのは不可能。

最後は北朝鮮の船が消えたこと。警察が回収したのか、すでに日本に潜入している北朝鮮の工作部隊が沈めたのか、いろいろな説が飛び交っている。

 

 

スパイ法の成立を考える必要がある

国際情勢が厳しくなっている中、日本政府だけでなく、我々国民はスパイ法の成立について考えなければならない。しかし、反対する勢力がいるだろう。反対勢力とは主に、左翼勢力、外国からの献金を受けている政治家、スパイ紛いの活動している勢力などさまざま。

今回は領海警備能力がここまでザルだと思わなかった国民の多くが落胆しているだろう。これを機に、海上保安庁には警備能力を強化して、さらに問答無用で銃撃が可能にできるような法律を成立してもらいたい。


スポンサーリンク